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患者団体情報

NPO法人 日本アレルギー友の会

所在地東京都江東区住吉 担当者丸山 恵理(事務局長)
対象疾患 アレルギー・リウマチ・膠原病、子ども、皮膚
対象年齢乳幼児・小児・学童、思春期・青年期、成人
URL http://www.allergy.gr.jp/

概要

団体の運営代表者
堀内 繁(理事長)
代表者プロフィール
設立当時から運営に携わり、とくに機関誌「あおぞら」の編集長を長年務める。平成19年11月より理事長
主な活動者
山田 惟忠(副理事長) 武川 篤之(副理事長)
主な活動者プロフィール
平成14年6月より副理事長 平成19年11月より副理事長
団体設立経緯と目的
経緯:昭和44年2月東京都墨田区の同愛記念病院のアレルギー病棟に入院するぜんそく患者たちによって発足。病気についての情報交換等を行う。 目的:気管支ぜんそくやアトピー性皮膚炎を主とするアレルギー性疾患に関する正しい知識を広め、その推進を図りこれらの疾患を有する患者の方々のQOL(生きることの質)の向上に寄与することを目的として活動しています。
団体の種別
特定非営利活動法人(NPO法人)
設立年
1969 年
支部数
0
活動範囲
全国
会員種別
なし
その他会員種別
会員数
1500
会員の条件
条件なし(会の趣旨・活動に賛同すれば誰でも)
地域・年齢・医療機関・その他
の限定
顧問医の人数
60
顧問医の名前と肩書
伊藤 幸治(常任顧問・財団法人 日本アレルギー協会関東支部長) 工藤 宏一郎(国立国際医療センター国際疾病センター長) 斉藤 博久(国立成育医療センター研究所免疫アレルギー研究部部長) 竹原 和彦(金沢大学大学院医療系研究科皮膚科教授) 中川 秀己(東京慈恵会医科大学皮膚科教授)
活動における顧問医の役割
活動への助言
所属団体自由記入
なし
会則有無

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運営・活動内容

理事会の開催
年12回
活動理念の明文化
あり
会員に対する会計報告
年1回
会費収入の割合
90%
その他の収入
一般の人からの寄付、企業からの寄付
上記以外の収入
会員以外で活動を特に
支援してくれる個人・団体
民間企業
その他団体
具体的な支援内容
資金援助
会員同士の交流会の実施
不定期:2回
相談事業の定期実施
定期的:100回
相談件数
年1000回
会員へのニュースレターの
発行
【紙】定期的:年12回
会員以外からの問合せの対応
電話、電子メール、FAX
その他の対応

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社会への働きかけ

調査研究事業の実施
臨床試験への協力
その他
患者の実態やニーズを
把握するための活動
患者からの相談に応じている
患者を対象とした集まりを開催している
医師、看護師等と情報交換を行っている
その他
社会への発信
マスコミに広告等を出しているニュースレターを一般向けに配布している インターネットのホームページを出している
パンフレット等を独自に作成している
その他
医学情報の入手先
顧問医
会員の罹患患者
会員の薬剤師
会員のコメディカル
会員以外の臨床医師
不定期な学会への参加
医学の専門雑誌、医学論文
一般向け書籍、雑誌、テレビ等マスコミの情報
製薬企業からの情報
インターネット(掲示板)
インターネット(病院、研究機関等の公開情報)
その他

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患者代表としての参加経験

学会への参加

所属学会
なし
過去に学会で
展示や発表を行った経験
日本アレルギー学会、日本皮膚科学会、小児難治喘息・アレルギー疾患学会
診療ガイドライン作成の場
への参加経験
なし
診療ガイドライン作成の場
への参加の意思と理由
要請があれば積極的に参加すべき

医療政策への参加

医療政策への参加経験
なし
会議の種類
主催者
参加の立場
医療政策への参加の
意思と理由
要請があれば積極的に参加すべき

医療機関への参加

医療機関の運営への
参加経験
なし
種別
参加の立場
医療機関への参加の
意思と理由
要請があれば積極的に参加すべき

医育機関への参加

医育機関の教育への
参加経験
なし
種別
参加の立場
医育機関への参加の
意思と理由
要請があれば積極的に参加すべき

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その他

現在特に力を入れて
取り組んでいること
・患者への最新情報の提供 ・患者による療養相談 ・患者交流会の開催 ・日本アレルギー学会など学会での患者の立場からの提言
今後取り組んでいきたいこと
・患者の目線での患者情報に関する分析・整理 ・患者と医師との架け橋になれる人材育成、勉強会の実施 ・会報発行、講演会の実施などによる認知度アップ ・地域社会、官庁、業界団体、企業への啓蒙活動
団体の概要、活動内容が
わかるリーフレット、
メルマガ等の有無と入手方法
電話・Eメールにてご請求ください。 ホームページからも活動内容などは閲覧できます。
マスコミの取材を受けた
経験
共同通信社「アトピー性皮膚炎ガイドラインの普及状況について患者側の意見」 東京新聞「「ぜんそく死ゼロ作戦 厚生労働省2006年計画に対しコメント」 等

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